ガソリン
常温常圧の状態で蒸発しやすく「揮発油」とも言います。もともと無色透明の液体ですが、危険性が非常に高い性状を持っているために「オレンジ色」に着色されて、容易に灯油との見分けができるようにされています。その99%以上はガソリン車用に消費されていますが、小型の航空機用や溶剤用、ドライクリーニング用、塗料用にも使われています。
 公道を走行するガソリン車の燃料としてのガソリンには、ガソリン税が課税されています。高出力エンジン用にオクタン価の高いハイオクガソリンがあり、通常のレギュラーガソリンと区別されて販売されています。
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ガソリンスタンド
 主に自動車用や家庭用にガソリン、軽油、灯油の燃料用の石油製品を販売するほか、オイル・タイヤ交換や点検整備、洗車などの、お客様の快適なカーライフを支える拠点として、全国に約5万5,000カ所あります。山間部や離島部を含めた全国各地に所在している立地特性があり、地域に欠かせないエネルギー供給拠点としての機能のほかに、犯罪行為から弱者を保護するなどの社会貢献活動を通して、地域社会の公的機能を高める自発的な取り組みが多く見られています。

 「給油所」と呼ばれることもありますが、こちらは消防法で規定する「給油取扱所」の略称です。SSという呼称は、単なる燃料供給拠点ではなく、クルマ社会、地域社会で皆様に愛され、親しんでいただける「サービス・ステーション」をめざすガソリンスタンドの新しい呼称です。

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クリーン軽油(軽質軽油)、低硫黄軽油
 現行の軽油の品質規格では硫黄分が500PPM以下とされていますが、この硫黄分を50PPM以下に低減させた環境に配慮した軽油が「低硫黄軽油」です。ディーゼル車の排出ガスには人体への健康影響が強く心配される粒子状物質(PM)などの有害物質が含まれており、その燃料として使用される軽油の硫黄分濃度が高いとPMを除去する装置に悪影響を与えて本来の機能を阻害することから、当初予定を前倒しして2004年末までに低硫黄軽油の供給体制を整える準備が進められています。すでに東京都向けなどに低硫黄軽油の試験供給も行われており、「燃料の品質改善」と「自動車の技術改善」の両面から国の排出ガス規制に先行して環境対策が推進されています。

 「クリーン軽油」は、神奈川県の川崎市が2001年1月から、PMなど大気汚染物質の削減を目的に独自に導入している低公害な軽油のことを言います。品質的には灯油性状に近い軽質軽油です。現在は市バスや市営ごみ清掃車の一部が導入していますが、2001年10月以降は全市営バス350台に導入されます。テスト結果では粒子状物質が34%、多環芳香族が84%、ペンゾピレンが75%削減されています。ただし、DPFを装着した最新式ディーゼル車には低効果です。供給は日石三菱、昭和シェル石油が行っています。
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経済産業省資源エネルギー庁
 通商産業省が省庁再編により2001年1月から名称変更された。資源エネルギー庁は、その外局。旧・石油部は新たに天然ガスについての石油・天然ガス課を加えて資源・燃料部に名称変更し、給油所などの流通部門を管掌するのが石油流通課。

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軽油
 その95%がディーゼルエンジンの燃料として消費されます。ディーゼルエンジンは高出力で熱効率が良く、荷重の重いバスやトラックに向いており、またガソリンよりも軽油の税金が安いことで、自家用車でも搭載車両が増える傾向があります。
 ディーゼルエンジンへの灯油やA重油の脱税目的の使用を防ぐために、両油種には「クマリン」が添加されています。凍結温度の違いによって5種類に分類されており、北日本や高地などには「寒冷地仕様」の軽油が出荷されるなど、地域と季節に適合した製品が供給されています。
 また環境規制に対応するために、低硫黄化が1992年に5000ppmから2000ppmへ、97年からは500ppmへと段階的に進められ、2004年からは50ppmへとさらなる低硫黄化が進められます。

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ケミカル

 快適な走行のために必要な燃料、オイル以外の石油化学系の販売製品です。ワックス類や燃料系統の水抜き剤・清浄剤、視界を確保する油膜取りなどが代表的な製品です。

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限定認証制度(車検)

 一般的なガソリンスタンドでは車検を行うことができませんでしたが、この制度を利用して認証工場となることで、ガソリンスタンドで車検業務を直接行うところが増えてきております。この目印は整備室の目立つところにありますから、見かけましたら車検の見積もりなどをお気軽にご相談ください。

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原油
 ガソリンや軽油、灯油など各石油製品の原料となるもので、油田から産出されたままの状態のものを「原油」と言います。化学的には多数の似通った分子式をもつ炭化水素を主成分にした液体で、この原油を加熱炉で熱し、常圧蒸留装置で精製してガソリン、灯油、軽油、重油、潤滑油などの各種石油製品を生産します。これらの石油製品は原油を分離して作るので連産品とよばれます。原油にはその性状の違いにより軽質・重質なものがあり、産出国によってそれぞれマーバン、アラビアン・ライト、スマトラ・ライト、大慶などの種類があります。
 世界の原油生産量は年々増加傾向にあり、2000年には約6千700万バレル/日が生産され、世界最大の産油国であるサウジアラビアなど原油輸出国を中心に構成されているOPECでは、2千816万バレル/日と世界全体の約42%が生産されています。
 なお、2000年末の世界の原油確認埋蔵量は約1兆280億バレル、可採年数は42年で確認埋蔵量の約79.2%(8144億バレル)をOPEC諸国が占めています。
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原油タンカー
 原油の海上移送に使用する船舶の総称で、一般に20〜30万重量トンの原油タンカーをVLCCといい、30万重量トン以上の原油タンカーをULCCという。ULCCは積出港と受入港の施設の双方の制約が大きく、運送効率がVLCCよりも悪くなることが多くなったため、原油タンカーの主力はVLCCに再移行している。

 現在就航中の最大のタンカーは「ヤーレバイキング」で、56万重量トン、全長440メートル、幅69メートル。なお海上での原油流出事故を防ぐために、5千重量トン以上の新造船は1996年7月以降、ダブル・ハル(二重殻構造)方式またはミッド・デッキ(中間甲板)方式での建造が義務付けられている。

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原油備蓄
 海外からの原油の輸入や石油製品の供給が途絶えた場合の備えとして行われています。国家備蓄と民間備蓄から成っており、国家備蓄は約85日分、民間備蓄は約72日あります。民間備蓄の義務は70日分であり、元売会社などのほか、製品輸入を行う事業者にも年間輸入予定数量の70日相当分の備蓄義務が課せられています。
 国家備蓄基地は苫小牧東部(北海道)、むつ小川原(青森)、久慈(岩手)、秋田、福井、菊間(愛媛)、白島(福岡)、上五島(長崎)、志布志(鹿児島)、串木野(同)の10ヵ所があり、各所に150万`g〜640万`gの原油が備蓄されています。

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原油埋蔵量
 原油資源量の総量を示すもので、地下にもともと存在した総量を「原始埋蔵量」という。すでに発見され、今後、経済的に生産可能な埋蔵量を「可採埋蔵量」または「確認埋蔵量」という。発見されてはいないが、原油産出の可能性が確実な数量を指す「追加埋蔵量」と「可採埋蔵量」の合計を「究極可採埋蔵量」といい、消費量・産出量を基本に1998年ベースで、その資源の寿命を現す「可採年数」は約71年分あるとされている。

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コージェネレーション
 発電を行うとともに、廃熱を利用して給湯や冷暖房を行うエネルギーの供給システムです。TES(トータル・エネルギー・システム)と呼ばれることもあります。大規模な工場やビル群などでの利用が一般的でしたが、ホテルや病院、小規模事業所など、より小さな規模の施設での普及が進んできています。電気、ガスのコージェネレーションに比較して、石油系のコージェネレーションはランニングコストの点で圧倒的に勝っています。

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