| |
 |
|
3ヵ月または6ヵ月以上の長期購入契約の原油取引を指し、国内への原油調達の大勢を占める｡当初は産油国などの公式販売価格によって価格決定がされていたが、スポット価格をベースに価格決定がされる仕組みへと移行している｡
|
| 閉じる |
| |
 |
| 1990年からフィンランドとオランダで導入され、北欧諸国やドイツなどのEU諸国にも広がっているエネルギー新税の総称です｡ |
|
わが国でも温室効果ガスの排出抑制の主目的で、導入が議論されるようになってきています｡石油販売業界としては、他のエネルギー源と比較して、既存の石油課税が極めて高額･高率になっており、単純な増税では著しくユーザーの負担が増す､との観点から、単純な上乗せ課税には反対を表明しております｡
|
| 閉じる |
| |
 |
| 化石燃料の中で天然ガスはSOx、NOx、CO2などの排出量が少なく、環境にやさしいエネルギーとして注目されている｡資源としても、中東に偏在する石油と比較して分散して存在する。 |
| 現在は都市ガス・工業用･発電用として利用されており、コージェネレーション やCNG自動車の燃料としての利用拡大が見込まれている｡将来的に実用化を目指している燃料電池にも、天然ガス自体を供給することが有力視されており、需要が拡大する可能性が高い｡自動車用の燃料電池への水素原料として最有力視されているメタノールも、主に天然ガスから生産される｡ |
| 天然ガスを零下162℃で冷却･液化した無色透明な液体をLNGといい、体積は気体の600分の1｡液化、輸送、貯蔵、再ガス化に多額の資金を要するので、世界的にLNG利用は少なく、パイプラインでのガス利用が一般的だが、わが国は世界のLNG輸入量の70%を占めるLNG大国｡わが国の主な輸入先はブルネイ、マレーシア、インドネシア、UAE、カタール、オーストラリアなどで、一次供給エネルギーに占める割合は、石油、石炭、原子力に次いで第4位の12.3%。
|
| 閉じる |
| |
 |
| 無色透明の液体で、主に暖房用に使用されます｡石油ストーブや石油ファンヒーター用に使用されることが多いため､国内の家庭暖房用の灯油は、「白灯油」に区分されて、硫黄分が80ppm以下で、匂いが少なく優れた燃焼性を示す世界でも最高の品質で提供されています｡一般家庭向けの白灯油は「民灯」とも呼ばれることがあります｡精製度の低い「茶灯油」もあります。こちらは産業用の溶剤や発動機の燃料として使われます｡軽油とも性状が近いために、脱税を防止する観点から識別材「クマリン」が添加されています｡経済性が極めて高いために、KHPの燃料としても利用の拡大が期待されています｡
|
| 閉じる |
| |
 |
| 使途を道路整備に限定した税金の総称で､国の財源として 1.揮発油税（＝ガソリン税の一部、リットル48．6円、２０００年度税収＝2兆７７１４億円）
2.自動車重量税（例＝トン6300円、収入の8割が国、税収＝6656億円） 3.石油ガス税（キログラム17．5円、収入の半分が国、税収＝１５０億円）、地方の財源として
1.軽油引取税（リットル32．1円、税収＝1兆２９８９億円） 2.自動車取得税（取得価格の５％、税収＝4556億円） 3.地方道路譲与税（＝ガソリン税の一部、リットル5．2円、税収＝2929億円）
4.自動車重量譲与税（国の財源2.参照、税収＝2792億円） 5.石油ガス譲与税（国の財源3.参照、税収＝１４８億円）があります。総額は国が3兆４５２０億円、地方が2兆３４１４億円の5兆７９３４億円に達します。総道路投資額（約１３兆円）の４５％に相当します。 |
| 閉じる |
| |
 |
| 世界3大ベンチマーク原油の一つ｡アラブ首長国連邦（UAE）を構成するドバイで産出される原油で、スポット市場での取引が多い｡バスケット価格の指標油種であるとともに、オマーン原油との加重平均が日本国内向けの中東産原油の価格指標となっている。産出量が日量20万バーレルと少なめで、投機性の高い値動きを示すことがある｡ |
|
原油持分は米CONOCO社35%、仏トタールフィナ・エルフ社25%、西レプソル社25%、ドバイ政府15%など。API度は31.7。硫黄分は1.93%。
|
| 閉じる |
| |